PHEV ブログ

アウトランダーPHEV(2013年新発売時 初号機)乗りのブログです

自動運転車 最新事情④ 「グーグル」

自動運転車の最新事情についての
日経ビジネスの取材紹介最終回
影の本命かもしれないグーグルの
登場です
(詳しくは本誌へ)




■際立つGMとグーグルの強さ

特許が浮き彫りにする米企業の実力


.自動運転車 最新事情 グーグル
上:特許件数で見るとトヨタ自動車が1位
●主要自動車・部品メーカーの自動運転関連特許
注:主要な自動車、部品メーカーが出願した自動運転関連(レベル3と4相当)の特許件数。母数は過去10年間に各社が出願したもの
下・特許の「注目度」では米国勢が圧倒
●各社の自社による被引用特許件数と他社による被引用特許件数


 市販車を見る限り、自動運転ではドイツと日本が先行しているかに見える。だが世界で出願されている特許を読み解くと、違った側面が見えてくる。特許分析の第一人者で、『知財情報戦略 自動運転編』を7月に上梓した三井物産戦略研究所の山内明弁理士が作成したデータから、各社の実力を分析した。

 自動車メーカー各社がこれから実現を目指すのはレベル3。人が介在するシステムとなるため、人と機械の冗長性やHMI(ヒューマン・マシン・インターフェース)の技術が欠かせない。その分野で、「より多くの必須特許(ある製品を作る時に誰もが実施しなくてはならない特許)を持っているかがポイントになる」(山内弁理士)。


 上のグラフは、自動運転(レベル3と4相当)に関する特許の件数。1位がトヨタ自動車で、次に米ゼネラル・モーターズ(GM)、独ボッシュ、米フォード・モーター、米グーグルと続く。被引用件数、すなわちその特許がどれだけ別の特許に引用されているかを見ると、圧倒的にGMが強いことが分かる(下のグラフ)。グラフでは、自社が引用した件数(赤色)と、他社が引用した件数(黄色)を分けて表記した。






注:他の特許に引用された(被引用)回数が多いほど、その特許が業界にもたらす影響は大きい。数字は、各社が持つ特許が引用された回数を積み上げたもの。米GMと米グーグルは他社からの被引用が多い


 トヨタは自社による引用の比率が高いのに対して、GMやグーグルは他社による引用比率が非常に高い。それだけ基本的な技術を押さえており、他社の脅威になっていることを示している。

 トヨタが自社による引用が多いのは、「EV(電気自動車)ではなくハイブリッド車に関連した特許が多いため」(山内弁理士)。ある種の“ガラパゴス化”とも言える。


■レベル4に特化するグーグル

2015年5月、グーグルは米国マウンテンビューの本社でドライバー不在の自動運転のデモンストレーションを実施した(写真=AP/アフロ)

 日本のメーカーにとって最も脅威なのがグーグルだ。2007年の「米国防高等研究計画局(DARPA)アーバンチャレンジ」(ロボット・カー・レース)で活躍したチームのリーダーをここ2~3年で引き抜き、後発ながら世界屈指のチームを短期間で作り上げた。この8月には自動運転プロジェクトのCTO(最高技術責任者)が辞職するなどメンバーの入れ替わりはあるものの、他社からの引用はトヨタを上回っており、着実に力を付けていることが分かる。

 グーグルはレベル3を無視してレベル4の技術開発に集中している点に特徴がある。下の円グラフは保有特許の内訳を示したもの。レベル4に直結する自動操縦の特許の割合(黄色)が、グーグルだけ突出している。レベル4の時代になれば、人が介在するための技術が不要になることを知っているからだ。

 スマートフォン分野の特許出願では、グーグルは米アップルに対して劣勢だった。その失敗に学び、自動運転では特許という「武器」を手にしている実態が浮かび上がる。

 トヨタも今年1月、DARPAでプログラムマネジャーを務めていたギル・プラット氏を引き抜き、AI(人工知能)の研究所を設立した。「日本にはセンサーの優良メーカーが数多くあり、異業種と手を組めばまだまだ勝つ見込みはある」と山内弁理士はみる。

 いかに幅広い分野の知財を押さえ、そこにたけた人材を集められるか。柔軟な他社との提携戦略が重要になることが、特許の面からも分かる。
自動運転車 最新事情 グーグル
グーグルは「自動操縦」関連が突出
●グーグル、トヨタ、GMの自動運転関連特許の内訳





さてさて自動運転を制するのは何処か?
そしてどこでどのように実現するのか、、、
死ぬまでにレベル5で皆んなが走っているのを見て見たいものです。

自動運転車

➡︎◻︎東京オリンピック時に自動運転カーは実現するか?
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