東京モーターショー出展の電動車両は、国内でなく中国対策車両か？

東京モーターショーが終わり、今回は各社から多くの
電動車両が出展され、正に電動(モーター)ショーという雰囲気に
なっていましたが、、
実はこれらの車両は、世界最大のEV市場中国を見据えて開発
されているという論調なのが日刊カーセンサーです。
中国で「NEV（ニューエネルギービークル）法」が公布され、
大気汚染の問題に直面している中国は、
一定量以上のEV、PHV、FCVを販売することが義務付け、
更にこれからトヨタ、ホンダが得意とするHVを排除することで、
世界競争における中国国産車にもチャンスをもたらそうと
考えているというものだ。

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(中略)一定量以上の環境対応車を販売しなければならないルールがNEV法だ。例えば、日産が東風汽車との合弁ブランドである、ヴェヌーシアを通じて販売している先代リーフの航続距離は175km（現地カタログ値）。これをNEV法独自の計算式にあてはめると、日産が中国で生産している車130万台を、リーフだけでまかなうには、約4万5000台のリーフを販売しなければならない。


当然ながら、EVよりも環境負荷が大きいPHVであれば、もっと台数が必要になる。では、2019年からの本格施行をにらんで、日系ブランドはどんな環境対応車を投入するのか。

トヨタはPHVとEVの2段構え

トヨタは、前述の現地向けカローラ／レビンに加え、ひとクラス上のDセグメントでは、カムリPHVを投入か。また、同社はマツダおよびデンソーと手を組んで新会社を設立し、EV開発にも本腰を入れた。リソースやマンパワーを共有して、一歩先を行く日産＆ルノー連合に1日でも早く追いつく狙いだ。

トヨタ社内で「愛Car」と呼ばれている、人工知能搭載の次世代ビークルが、初の量産EVに仕立てられる見通しだ。


日産は先代リーフに加え、航続距離の長い新型モデルも投入か。NEV法は航続距離が長い車の方が有利なのだ。また、ノートで実現したe-POWERの海外展開にも期待が高まる。

そして、日産には心強い武器がある。三菱のPHEV技術だ。2016年にグループ傘下に入った三菱は、国内で先陣を切ってPHVを実用化した先駆者で、日産はこのノウハウを手に入れたことで、自社開発するよりも短期間で、PHVを開発＆リリースできるはず。


日産が真っ先にPHVを設定するのは、アウトランダーと車格やパッケージングが似ている、エクストレイルだろう。2019年頃、ちょうど中国のNEV法が本格的に適用されるタイミングに間に合うよう、急ピッチで開発が進められているに違いない。

(エクストレイル 2014東京オートサロン)

ホンダは中国で、2018年にEVを発売する計画を視野に入れている。広汽本田と東風本田の両社から発売されるEVは、兄弟車関係にあり、プラットフォームやボディシェルだけでなく、外板パネルの一部も共有されるだろう。


フランクフルトショーで出品されたアーバンEVコンセプトや、先日開催された東京モーターショー2017で、ワールドプレミアされたスポーツEVコンセプトは、シャシーを共有しており、すでにEV専用プラットフォームの開発に着手していることは、もはや公然の秘密だ。

一方で、アコードもしくは、オデッセイのようなDセグメントの車には、PHVが設定される可能性が高い。FCVが最初に登場したクラリティシリーズには、PHVが控えており、これが日本と同じく中国にも投入されることも考えられる。


ヨーロッパ勢に目を向けると、BMWがiブランドを立ち上げており、同様にメルセデス・ベンツがEQ、フォルクスワーゲンがIDを電動車両専用ブランドとして設立することを予告している。


なかでもフォルクスワーゲンは、中国での歴史が長く、支持率も高いだけに、当然ながら現地投入も見越して、開発を進めているはず。


ハイブリッドカーで世界をリードして、のんびり（？）構えてきた日系ブランドも、もはや焦りを隠せない状況になりつつある。
➡︎◻︎元記事に

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東京モーターショー2017 の電動車両達も
確かにこういう見方もあると思えて来ます。
(写真は、小生が東京モーターショー会場で撮ったものです。エクストレイルのみ東京オートサロン)
中国対策は、日本車が世界でプレゼンスを維持できるかの死活問題ですが、
東京モーターショーが、日本の消費者よりも中国市場を意識して
開催されるようになって来ているとしたら、、、
ちょっとシャクな気がして来ました。