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アウトランダーPHEV乗りのブログです(自称 発売以来PHEVを最も長く乗り続けている男の1人)

2018は電動車両イヤー第二幕か?、日経の2017EVシフト年総括

日経は経済記事としてEVシフトを上手にまとめています。



2017年、世界の産業界を揺るがしたのが電気自動車(EV)へのシフトだ。英仏政府は7月、40年までにガソリン車とディーゼル車の販売を禁じると表明。中国政府も19年から自動車メーカーに一定比率のEVなどの生産を求めると発表した。エネルギーや素材、電機など幅広い業界で新たな商機が生まれるが、過熱感を指摘する声もあがる。

 「顧客のニーズを追求した結果だ」。7月、19年から販売する全車をEVなど電動車にすると発表したボルボ・カー(スウェーデン)のホーカン・サムエルソン最高経営責任者(CEO)はこう宣言した。世界を驚かせたこの大胆な戦略転換が、世界的なEV開発競争の号砲となった。

 同じ7月には仏政府が40年までにガソリン車などの販売を禁じると表明し、英国政府も続いた。

EVシフト2017年 日経

 源流は15年、地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」の採択にさかのぼる。各国は当初、地球の平均気温上昇を産業革命前に比べ2度未満に抑えると申し合わせた。自動車部門の取り組みは不可欠だ。とりわけ欧州の市民は環境への意識が高い。

 中国政府の思惑も働く。19年に「NEV(新エネルギー車)規制」を入れ、段階的に厳しくする。表向きは大気汚染に歯止めをかける環境政策だが、「自国の自動車産業を育てる産業政策」(アナリストの中西孝樹氏)の側面も強い。

 エンジン車は部品同士の高度な擦り合わせ技術がいる。EVは比較的構造が単純で中国メーカーが巻き返せる。実際、市場では比亜迪(BYD)など現地メーカーが席巻する。

 欧州と中国が増幅したEVシフトの波。機敏に動いたのは両市場を基盤とする独フォルクスワーゲン(VW)だ。9月、25年までにEVを50車種以上投入し、年間300万台販売するとぶち上げた。マティアス・ミュラー社長は「未来は電動化だ」と言い切った。ディーゼル不正による負のイメージを払拭しようとの狙いもあった。

 米ゼネラル・モーターズ(GM)も10月、23年までに20車種以上のEVと燃料電池車(FCV)を発売すると発表した。カリフォルニア州などが「ZEV(排ガスゼロ車)規制」を厳しくする中、EVで独走する米テスラを追撃する構えを示した。

 世界的なEVシフトに背中を押されるかたちで、トヨタ自動車も矢継ぎ早に対策を打ち出した。

 「トヨタはフルラインの電動車メーカーだ」。12月13日、豊田章男社長はパナソニックとの提携会見でこう強調した。トヨタは8月に資本業務提携を発表したマツダとEVの基盤技術を共同開発し、インドではスズキからEVの供給を受ける。20年代前半に10車種以上のEVを投入する計画を表明した。トヨタは各市場の規制やニーズに対応するためFCVやハイブリッド車(HV)など全方位のエコカー戦略を敷く。EVでは外部の力を使い競争力を高める戦略だ。

 仏ルノー・日産自動車・三菱自動車の連合も10月、22年までに販売台数の3割がEVになるとの見通しを発表した。ホンダも18年以降、中国や欧州、日本で量産EVを発売する方針だ。


 EV普及には壁も多い。充電インフラが未整備で、充電にも数十分かかる。航続距離も短い。電池のコストから車体価格は割高だ。火力発電所では石炭や原油を燃やすためトータルで見ればEVの二酸化炭素(CO2)排出量はそれほど減らないとの試算もある。

 ただ産業構造の転換を千載一遇の好機と見て、新規参入が相次いだ。家電大手の英ダイソンは20年までのEV発売を表明。日本でもヤマダ電機が100万円を切るEVを出す。異業種が既存の競争の枠組みを壊し、新たな秩序をつくる可能性がある。




更にトヨタ、マツダ連合に、予想通り
スズキ、スバル、ダイハツ、日野の4社が参加したとも発表されました。



スズキやSUBARU(スバル)、日野自動車、ダイハツ工業はトヨタ自動車が主導する電気自動車(EV)の基盤技術の開発会社に合流することを決めた。新たに参加する4社は2018年1月から技術者を派遣する。最新のEV技術を共有し、小型車、中型車、商用車など各社が強みをもつ車種に必要なEVの技術開発を加速する。商品化で先行する欧米勢や中国勢に対抗する。
 トヨタ、マツダ、デンソーが9月に設立した「EVシー・エー・スピリット」の開発に4社が加わる。30日までに合意した。
EV7社連合 「EVシー・エー・スピリット」トヨタマツダ

 新たに参加する4社は1月から順次、技術者を派遣するほか、研究費用も負担する。4社はそれぞれ5人程度を送る見通しで、新会社の技術者は現状の約1.5倍の約60人に拡大する見込みだ。
 小型車を得意とするスズキやダイハツのほか、中型車中心のスバル、商用車の日野が加わることで、幅広い車種に活用できるEVの基盤技術を構築しやすくなる。
 トヨタが90%、マツダとデンソーがそれぞれ5%という現状の出資についての変更は今回の合意内容には含まれない。
 海外勢では、独フォルクスワーゲン(VW)は18~22年に電動化を中心とする次世代技術に340億ユーロ(約4兆5千億円)を投資する。独ダイムラーもEVの車両や電池の開発・生産に対する大規模投資を進行中だ。


こうなるともはやEV大トヨタ連合は「チームジャパン」みたいですね。
ルノー日産三菱グループ、そして孤高のホンダと完全に3グループに
集約されてしまいました。
こうなると、三菱は日産傘下に入ってよかったですねー。
完全に取り残されるところを燃費不正で一年早くグループ化
できたわけですから。

確かに昨年は今までの年とは違う次元の
電動化にスイッチが入った年でした。
さて今年はどうなるのでしょうか?
時代が変わっていく瞬間を楽しみたいものです。

アウトランダーPHEV発売5周年の2018年1月です。

トヨタ マツダEV連合

➡︎◻︎もはやチームジャパン?大トヨタ連合

トヨタ マツダ資本提携 どんなEVが
トヨタ マツダ デンソー EV新会社


➡︎◻︎大トヨタ連合どんなEVができるのか?
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