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アウトランダーPHEV乗りのブログです(自称 発売以来PHEVを最も長く乗り続けている男の1人)

EVの未来は明るい?2万人調査でわかった意外な結果


昨年末からBEVは失速か?と言うニュースが続いていますが、
確実に電動化に前向きな人も増えているとも言われます。
実態は果たして?



若い世代を中心に、電気自動車EV)への許容が徐々に進んでいるようだ。
グローバル EV電気自動車の普及

 経営コンサルティング業務を行うリブコンサルティング(東京都千代田区)が12月、「自動車ユーザー2万人WEBアンケート調査結果」を発表した。その結果は、日本の自動車ユーザーにおけるEVに対する意見の多様性を浮き彫りにしている。
 アンケートはウェブ上で、全国47都道府県に住む男女20~60歳以下の自動車保有ユーザーを対象に行われた(2万2166人。バッテリー式電気自動車〈BEV〉ユーザーはうち303人)。EVに関する調査はこれまで数多く実施されているが、サンプル数を考えると、今回の調査はトレンドを把握する上で参考になるだろう。



EVへの興味関心度は、興味あり・普通・興味なしでほぼ3分割

・EVへの乗り換え意向度は、約半数はそもそも考えたこともないが、3割は乗り換え検討を考えている


・EV関連の情報・知識は、走行音が静かや維持費が安いといった基礎情報以外は8割以上知られていない

・EVについての印象は、ポジティブがネガティブを2倍近く上回っているものの、どちらでもないが約半数を占めている

・EVについての情報を得られていないor今得る必要がないので判断がつかない人が多いと思われる

・EVのメリットやEVを所有している人の声などの発信がまだまだ必要

・エリア別では、大都市部の方がEVへの興味度合いが高く、EVへの印象もよい

・年代別では、20代が興味度合いが高く、EVへの印象もよいが、50代が全般的に低い結果


 この結果をよく読んでほしい。インターネット上でひんぱんに叩かれているEVの状況とはやや異なる印象を受けないだろうか(確かに筆者〈川名美知太郎、EVライター〉も急進的なEV派には賛同できない)。そこで、この調査で特に注目されたポイントを詳しく見ていくことにする。

軽商用車EV ホンダ NーVAN e:
(本年発売予定 ホンダNーVAN EV)
 EVへの関心は世代間でどのような違いがあるのだろうか。調査結果によると、20代の33.1%がEVに「非常に興味がある」と回答しており、若い世代ではEVが日常的な選択肢として認識されていることがうかがえる。

 また、「非常に興味がある」と回答した人は、全世代で30%台であり、どの世代でも関心が一定していることがわかる。

 大きく変化したのは、実際の購入意志に関する質問である。「EVへの乗り換え意向度(年代別)」のうち、「必ずEVを検討する」と回答した人の割合を年代別に見ると、次のようになった。

・20代:40.7%

・30代:34.6%

・40代:30.2%


 年齢が高くなるほど、実際にEVを購入する意志が低くなることがわかる。この背景には、EVという“テクノロジーの塊”に対する意識の違いがある。1990年代以降に生まれた20代のいわゆるデジタルネーティブ世代は、最先端のテクノロジーを使うことに何のためらいもない。

 現在、EVには充電インフラや技術的信頼性に関する懸念が残っている。なかでもバッテリーの安全性は重要で、発火の危険性を完全に排除することは難しい。一方、ガソリン車は技術的な知見が多く積み重ねられ、特に日本車は故障も少なく、いつでも安心して乗れる“信頼感”がある。
日産アリア充電リッド
(日産アリアの充電リッド)
 しかし、若い世代の価値観は信頼性よりも“最先端”であることを重視する。これはEV以外でも同様だ。

 総務省の「令和2年通信利用動向調査」によると、スマートフォンの所有率は13~59歳で90%を超え、特に20~29歳では105.7%(ひとり2台以上所有しているので数値では100%上回る)となっている。

 このことは、若い世代が新しいテクノロジーに柔軟で敏感であることを示しており、この傾向はEVへの関心の高さにも反映されている。最新テクノロジーに対するポジティブな姿勢も、EVの普及に重要な役割を果たしていると考えられる。

 このほか、ラインやユーチューブ、キャッシュレス決済を含め、いずれのサービスも20~30代の利用率が高い。日常生活における最新テクノロジーの利用頻度の高さは、EVに対する意識にも反映されている。

 最近の「平成レトロ」ブームで、10代の若者たちのガラケーやルーズソックスへの関心が話題になっている。このような風潮を見ると、若い世代はむしろエンジン車を好むように思えるが、実はそうではない。そうした興味は、実用性を度外視した「デザイン」や「雰囲気」にのみ向けられている。

 日常生活では、最先端のテクノロジー機器や新しいウェブサービスを次々と利用することが当たり前になっている。だからこそ、EVは日常生活をより便利にするための「道具」のひとつとして選ばれていると考えられるのだ。

ICCT EV移行度ランキング 上位テスラ BYD BMW VW

 20代は積極的にEVを選ぶが、年齢が上がるにつれて、購入にあたってEVを選ぶ人の割合は減っていく。慎重になるのも無理はない。その理由は“情報不足”である。調査結果からも、EVの認知度は高いものの、実際の知識はまだまだ浸透していないこともわかる。

「EV関連の情報・知識の把握状況」の項目では、「走行音が静かである」を認知している人は58.8%だが、それ以外の情報・知識は40%を下回っている。

 例えば、「維持費がガソリンより安いこと」ことを知っている人は37.9%、「給油が不要で楽である」ことを知っている人は35.8%、EVのニュースでよく取り上げられるエコカー減税の対象であることや、購入時に補助金が出ることを知っている人は30%に満たない。

 EVに少しでも興味がある人なら、補助金や減税措置について聞いたことがあるだろう。インターネットで

「EV 補助金」

「EV 税金」

と検索すると、保険会社や金融機関のウェブサイトがいくつもヒットし、地域ごとの補助金や減税制度が紹介されている。にもかかわらず、大半の人はそうした制度の存在を知らない。

 また、ガソリン価格の高騰が頻繁にいわれているにもかかわらず、EVの維持費がガソリン車よりも安いことを知っている人はほとんどいないことにも注目しなければならない。これもEVに多少なりとも関心のある人なら当然知っていることである。

 こうした情報が十分に浸透していないのは、大多数の人がEVに関する詳細な情報収集やメリット・デメリットの検討すらしていないということだ。高年齢層がガソリン車からのシフトを拒むのは、こうした情報不足が根底にあるのだろう。自動車メーカーなどが広報活動を強化すれば、状況は大きく変わるだろう。
化石燃料発電 太陽発電 風力発電

 また、大都市部と地方では、EVに対する“印象”が異なることにも触れておきたい。

「EVについての印象(エリア別)」では、「良い」「とても良い」と回答した人の割合が、5段階すべてで大都市部(調査では東京、神奈川、埼玉、千葉、愛知、大阪)の方が地方よりもやや高かった。

 この傾向は、大都市部と地方の意識の違いを反映しているのかもしれない。大都市部では環境汚染などの問題が顕著であり、その解決策のひとつとしてEVを受け入れる“素地(そじ)”がある。また、充電スタンドなどのインフラが整備され、EVシフトが進んでいると見られることも多い。つまり、これも入手できる情報の格差を反映しているものと考えられる。


 とりわけ、情報端末や各種ウェブサービスの移り変わりの早さを常識として育ってきた若い世代の存在は、EVの普及を後押しすることになりそうだ。

 EVシフトは世代交代とともに加速するだろう。環境意識の高まりや政策・補助金による支援もシフトを後押ししている。EVにはまだ技術的な不安がある。しかし、その情報、特に経済的なメリットが知られるようになれば、普及は加速する。いずれは世代や地域を問わず

「新車を買うならEVが当たり前」
BYD首位 2023世界EV販売台数ランキング

という新しい意識が生まれるだろう。かつての普通車はマニュアル車が標準であり、オートマ車が普及してもマニュアル車は共存し続けると考えられていた。しかし、アシスト機能などの技術開発により、現在ではオートマ車が市場を席巻しており、マニュアル車は限られた用途でしか残っていない。EVでもガソリン車でも同じことが起こるだろう。

 特に、情報端末や各種ウェブサービスの移り変わりの早さを常識として育った若い世代は、EVの普及を後押しすることになりそうだ。

 あとは、多くの人にヤフーニュースでコメントをもらった前回の記事「「EV」が日本で普及しない超シンプルな理由 航続距離? 充電インフラ? いやいや違います」(2023年12月20日配信)でマクロ的な視点から指摘したように、車両価格の壁を乗り越えることである。国税庁の最新データによると、日本人の平均年収は458万円なのである。

 これは別稿に譲るが、中国がEV大国になった理由はやはり「安さ」にある。かつて中国では、販売価格2万元(現在のレートで約36万円)のEVが話題となった。これは極端な例かもしれないが、EVは安さを武器に中国で成功した。

 普及に対応するため、充電インフラの整備も目覚ましい。中国充電連合によると、2023年10月時点、中国における充電インフラ(スタンド)の累積数は795万4000基と推定されている。これは前年比68.9%の増加であり、急速なEV対応が進んでいることがわかる。さらに11月には、さらに約10万台増加したことを発表している。
テスラ サイバートラック 納車発売
(北米で納車が始まったテスラサイバートラック)
 それはそうと、2019年に発売された新書『ネットは社会を分断しない』(KADOKAWA)によると、10万人大規模調査の結果、

・ネット上で過激化しているのは「高齢者」

・ネット上の投稿の約半数は「0.23%」の人が書き込んでいる(435人に1人)

・ネット上で接する論客の約4割は、自分と反対の政治傾向の人

ということが判明しているという。ということは、ネットの“EVフルボッコ”はごくごく一部の人による過激行為だったのかもしれない。


 EVの未来はむしろ明るい?
➡□元記事に




EV普及にハードルはあるものの、
都市圏の若者中心に着実に電動化への意向は高まっている様ですね。

一方でこの人たちが現実にはクルマをあまり買っていないので
市場では内燃機関車ばかり売れている様に感じるのかもしれません。

今後の電動車両の普及には都市部若者が乗れる様な工夫が
必要かもしれませんね。

フォード ピックアップトラックEV Fー150 ライトニング


➡︎□北米のEV購入を躊躇う方々


EV化鈍化と戦略の変化

➡︎□EV拡大鈍化で国内メーカーの戦略転換は?
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